「仮想通貨で初心者が失敗しやすいケースを知りたい」
「仮想通貨の危険性を知りたい」
「対策を知り失敗するリスクを抑えたい」
今回は、仮想通貨で初心者が起こしやすい失敗事例について解説します。
事例を学ぶことで対策を立てられるため、失敗するリスクを抑えられるでしょう。
また、失敗しないための具体的なコツも解説するため、最後まで読めば仮想通貨投資が成功しやすくなります。
本記事の内容は、以下のとおりです。
- 初心者が起こしやすい仮想通貨の失敗事例5選
- 初心者が仮想通貨で失敗しないための対策3つ
これから仮想通貨を始める方は、ご覧ください。
初心者が起こしやすい仮想通貨の失敗事例5選
初心者がやりがちな仮想通貨の失敗事例は、主に以下の5つです。
- 販売所で購入してしまう
- 価格変動に動揺する
- ひとつの通貨に投資する
- セキュリティ対策をしっかりしない
- 確定申告を忘れる
それぞれ詳細に解説するため「初心者がどういったミスをするのか」を把握しましょう。
1.販売所で購入してしまう
仮想通貨を購入する際は、販売所または取引所で購入することになります。
それぞれの違いは、以下のとおりです。
| 販売所 | 取引所 | |
| 取引相手 | 仮想通貨交換業者 | 個人 |
| 注文方法 | 成行注文 | 指値注文 |
| メリット | 指定した通貨をすぐに買える | 手数料が安い |
| デメリット | 手数料が高い | 指定した価格になるまで購入できない |
成行注文とは値段を指定せずに注文する方法のことで、希望する通貨を提示した数だけ購入できます。
一方で、指値注文とは購入金額を指定して通貨を買う手法のことで、指定した金額以下にならないと通貨を買えません。
そのため、取引所はすぐに通貨を買えない恐れがあります。
しかし、取引所は通貨を売る相手と直接売買するため、手数料が安い特徴があります。
販売所は交換業者を挟み、業者が手数料を上乗せして販売するため、価格が高いです。
販売所を利用すると損する可能性が高いため注意しましょう。
2.価格変動に動揺する
仮想通貨は、株を始めとした金融商品より価格変動が大きい傾向があります。
値幅の制限がないことや、取引量が少ないことが価格変動を大きくしている要因です。
取引量が少ないと、一部の大口投資家が動くだけで全体の価格に影響するため、変動が大きくなります。
初心者は急激な価格変動に動揺しやすく、価格の急上昇で銘柄を購入・下落で売却する傾向があります。
投資で利益を出す鉄則は「安く買って高く売る」であるため、上記の行動は損しやすく、おすすめできません。
自分のルールを決めて、価格変動に動揺せず、取引すべきか見極めることが大切です。
3.ひとつの通貨に投資する
仮想通貨投資で、ひとつの通貨に集中投資するのはおすすめできません。
仮想通貨は価格変動が大きく暴落すれば、大きな損失を被ります。
ましてや、実際に多くのアルトコインは数年で価値を失い、市場から姿を消すケースも見られます。
加えて、どれだけ投資に関するノウハウを身に付けても、盗難やハッキング被害に遭い通貨が暴落する可能性もあります。
ひとつの通貨のみに投資していると、資産が一気になくなる可能性があるため、避けるのが無難です。
複数の通貨に分散投資することを心がけましょう。
4.セキュリティ対策をしっかりしない
世界で見ると、仮想通貨の盗難・ハッキング被害は決して少なくありません。
以下は、仮想通貨取引所が受けた被害の履歴です。
- 2014年2月：Mt.Gox（4億7,000万ドル）
- 2018年1月：Coincheck（5億4,700万ドル）
- 2020年9月：Kucoin（2億8,100万ドル）
- 2022年10月：Binance（5億7,000万ドル）
- 2025年2月：Bybit（14.6億ドル）
たとえば、将来的に大手取引所が大規模なサイバー攻撃を受けた場合、数百億円単位の損害が発生する可能性もあります。
流出してしまえば、資産として確保していた仮想通貨が戻らなくなり、投資分の損失を被ってしまいます。
そのため、初心者でもセキュリティ対策を徹底することが大切です。
投資額や投資歴が小さくても、二段階認証を設ける・定期的にパスワードを変更するなどの手続きをして、自分の資産を守りましょう。
5.確定申告を忘れる
確定申告とは、1月1日から12月31日の1年間の所得及び税金を算出し、税務署に納付することです。
仮想通貨の所得は雑所得として扱われ、年間の雑所得が20万円を超えれば、確定申告が必要になります。
期間は2月16日から3月15日までになります。
確定申告は、仮想通貨の利益が確定したタイミングの翌年に手続きが必要です。
例えば、2023年の12月10日に利益を確定した場合、2024年の2月16日から3月15日の間に確定申告しなければいけません。
確定申告の手続きが難しい場合は、税理士に頼るとプロが代行してくれるため安心です。
なお、会社員で働いていても仮想通貨の利益が年間20万円以下であれば、所得税上は申告義務がありませんが、住民税の申告が必要になる場合もあるため、念のため税務署に確認することをおすすめします。
初心者が仮想通貨で失敗しないための対策3つ
初心者が起こしやすい失敗事例を紹介しましたが、未然に防ぐ対策があります。
初心者が仮想通貨投資を始める際は、以下の3つを意識しましょう。
- 仮想通貨について勉強する
- リスクが低い投資する
- 損切りラインを決める
ひとつずつ解説するため、ノウハウとして取り入れてみてください
1.仮想通貨について勉強する
事前に仮想通貨について、勉強すれば失敗するリスクを抑えられます。
例えば仮想通貨取引をする際に、取引所を利用したほうがよいことやセキュリティ対策の必要性などは勉強することで、事前に知識として吸収することが可能です。
最初の学習には、初心者向けのYouTube動画が手軽でおすすめです。
現在は、YouTube上でも仮想通貨に関する多くの動画が投稿されているため、最低限の知識を習得できます。
ある程度の知識を有してから、書籍やWeb教材を購入してもよいでしょう。
気になることが見つかるたびに勉強する癖を徹底して、失敗するリスクを抑えてください。
2.リスクが低い投資する
リスクが低い投資をすれば、価格変動が激しい仮想通貨でも大赤字になる可能性を抑えられます。
分散投資と積立投資がリスクを抑えられるためおすすめです。
分散投資とは、複数の通貨に分けて投資する手法のことです。
例えば、ビットコインとイーサリアムにそれぞれ投資していたとしましょう。
イーサリアムのみに投資していた場合、価格が急落すれば大損失を被りますが、両方に投資していれば被害を半分程度に抑えられます。
また、積立投資とは「1ヶ月に1万円分ずつビットコインを買う」といった一定期間ごとに一定金額を投資することを指します。
投資の鉄則は「安く買って高く売る」ことですが、積立投資をすれば「安く買う」行動を自動的に継続できるのが、積立投資の利点です。
例えば毎月1万円分のビットコインを購入する際に、2025年2月時点でビットコインの価格が5,000円だと2つ買えることになります。
しかし、積立投資をしていて2025年3月に価格が2,500円まで下がれば、3月は4個分購入することが可能です。
そのため「安く買う」行為が自然に継続できます。
分散投資や積立投資は失敗しないためのおすすめ手法であるため、初心者こそ意識しましょう。
3.損切りラインを決める
損切りラインとは、通貨の価格が下落した際に売却してそれ以上損失を拡大させないための基準のことです。
損切りラインを決めておけば、価格が下がりすぎる前に売却できるため大赤字を抑えられます。
仮想通貨の損切りラインの目安は、購入価格から20％以上下がったタイミングです。
しかし、仮想通貨は価格変動が激しいため、ひとつの目安として捉えておきましょう。
投資をしながら、自分に合った損切りラインを決めてみてください。
